INTERVIEW ABOUT Work Life Balance
インタビュー
先輩たちから
仕事と生活の両立について
話を聞きました



WORKING SYSTEM
制度
当社では多様な支援制度を整備し、社員一人ひとりが働きやすい、能力を十分に発揮できる環境づくりを推進しています。
結婚⇒妊娠・出産⇒育児⇒介護
1.育児・介護支援に関する制度
- ライフサポート休暇
【結婚、出産等】 - 結婚したとき、配偶者が出産するとき、親族が死亡したときに、1年度に各事由を合わせて5日を上限に休暇を取得することができます。
- 産前産後休業
【妊娠・出産】 - 産前8週間、産後8週間の休業を取得することができます。
- 育児休職
【育児】 - 子供が満3歳になる月末まで育児休職を取得することができます。
- 育児休職者復職支援教育
【育児】 - 育児休職中のスキル低下への不安を解消するため、希望者にはオンライン講座100コースの中から選択し受講することができます。
育児生活の充実、休業中の能力アップ、育児と仕事の両立などをサポートを目的としています。
- 次世代育成手当
【育児】 - 満18歳未満の子を養育する世帯を対象(注)に、子供1人につき月額15,000円が支給されます。
(注)社員本人が扶養している、していないの違いに関わらず支給されます。但し、両親がともに当社社員である場合は、どちらか一方に支給されます。
- 短時間勤務
【育児・介護】 - 【育児】子供が小学校を修了する年の3月末日まで30分単位で1日あたり2時間まで勤務時間を短縮することができます。
【介護】被介護者1人につき通算して満3年に達する月末まで30分単位で1日あたり2時間まで勤務時間を短縮することができます。
- ワイドプラン休暇
【育児・介護等】 - 年次有給休暇のうち1年度に4日まで、最大20日まで積み立てられます。
自己啓発、社会貢献活動、私傷病、介護、看護等、小学校修了前の子供の育児など様々な目的に使用することができます。
- 看護休暇
【育児・介護】 - 家族の看護が必要になった場合1年度に5日の看護休暇を取得することができます。
- 介護休職
【介護】 - 家族の介護が必要になった場合、被介護者1人につき通算して暦日365日を限度に介護休職を取得することができます。
- 介護休暇
【介護】 - 家族の介護が必要になった場合、1年度に5日の介護休暇を取得することができます。
2.その他の制度
(全社員を対象とした勤務制度等)
- 年次有給休暇
- 4月入社の場合、初年度18日、2年目以降24日付与します。半日単位・時間単位での取得も可能です。
- ステップアップ休暇
- 勤続5年毎に連続5日の休暇を受けることができます。土日を含めると最大9日間の連休にすることが可能です。
- フレックスタイム制
- 生活と仕事の調和を図りながら、効率的に仕事ができるようにフレックスタイムを導入しています。
- 在宅勤務・サテライトオフィス
- テレワークを活用した多様な働き方を推進しています。
- 選択型福祉制度「Teatime」
(カフェテリアプラン) -
付与されたポンイトを使用し、多彩なメニューから自分に必要なサービスを選択することができる制度です。
- 通常メニュー(旅行、レジャー費用、健康支援費用など)⇒1ポイント100円
- 育児・介護(保育所、ベビーシッター費用、介護費用など)⇒ 1ポイント150円
- 教育(自己啓発費用で会社が指定するもの)⇒ 1ポイント200円
上記付与ポイントとは別に以下の補助が受けられます。
- 育児補助
保育所・ベビーシッター・子供教室
1回の支払が2,000円以上の場合、1,000円補助し、年間5万円まで - 介護補助
介護施設・訪問介護
介護保険適用外の利用1回の支払が3,000円以上の場合、2,000円補助し、年間 10 万円まで
3.教育制度/資格取得支援制度
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当社では人材開発を効果的に行うために、様々な教育を体系化して推進しています。(階層別教育、技術教育、eラーニング教育、入社年度別教育など)
特に入社後3年間の技術者育成の活動「ワークアサイメント」を推進しています。
「ワークアサイメント」とは・・
研究課題として1つの題目を設定し一定の期間内に調査・分析・試験・評価等の一連のプロセスを経て、結果を最終的に技術報告書にまとめ、発表まで行うことで専門技術力、問題解決能力、プレゼンテーション能力を身に付けることを目的としています。
また、公的資格、推奨資格の資格取得も推進しています。- 情報処理技術者試験受験料は会社負担で受験することができ、合格するとレベルに応じて資格取得報奨金が支給されます。
- その他資格に対する補助
JDLA Deep Learning G検定、 IoT検定、Microsoft Azure 認定資格、統計検定等の推奨資格を取得すると受験料が自己啓発援助金として補助されます。
数字と絵で見るダイバーシティ
仕事と家庭の両立のために
子育てや介護をしながら働き続けられるよう、仕事と家庭を両立しやすい職場環境づくりを推進するなど、誰もが仕事と生活の調和が取れた働き方ができるように私たちは取り組んでいます。
1.育児関係




2.勤務関係




3.採用関係

